| 太陽光発電は誰もが実施すべき設備です! | |
| 「なぜ誰もが実施すべき」なのか 現代人は化石エネルギー(石油・石炭・ガス)の恩恵を受けつつ 生活しています。しかし この化石エネルギー消費により、 地球大気中の温暖化ガス(=CO2)が増大し、地球温暖化を促進 させています。 この温暖化を少しでも遅らせるために、我々は 温暖化ガスの発生を可能な限り削減させて行かねばなりません。 我々が日々使っている電気は、化石エネルギーの塊みたいな もので、1kwh当たり0.425kgものCO2を発生させています。 (東電2007年のデータ) 我々の個人家庭の月間消費電力を270kwhとすれば、 我々は毎月114.75kg=0.114トン(年間1.37トン)の CO2を発生させていることになります。 さて、我々が自分の家の屋根に3kwの太陽光発電を設置した としましょう。この設備は263kwh/月の発電をしますので、 これにより毎月111.77kgのCO2を削減したことになります。 即ち、太陽光発電を設置した家庭は、自分が消費した 電力分に 関しては、CO2の増大を抑えたことになります。 このことから「太陽光発電は現代人の誰もが実施すべき設備」と いうことになるのです。(一家で一システム) しかし、誰もができる訳ではありません。出来る人がやれば よい のです。 「誰もが実施すべき設備」というのは希望の表現です。 |
「太陽光発電の固定価格買取制度」 太陽光発電の「固定価格買取制度」という優れた 制度があります。 これは太陽光発電の発電電力 を 通常より高い価格で買い入れ、太陽光発電 設置者の設備償却を促進させ(10年以下程度が 目標)、よって わが国内の太陽光発電設備を増 大させるという目的の制度(=政策)です。 平成21年11月から、経産省主導 の「固定価格買取制度(48円/kwhで10年間、 余剰電力を買取)」が始まります。 経産省のこの制度は、未だ内容が不十分です が、一歩前進ということで、評価できます。 固定価格買取制度は、総ての電力消費者に 均等に、差額負担をお願いする制度であります。 これは、温暖化ガス削減の効果が「我が国全体に 寄与する」という考えに基づいています。 この制度はドイツが発祥の制度で、非常に効果を あげています。 この制度に関して、我が国で一部の環境論者か ら、「一部の人々(=太陽光発電設置者)を利 する不公平な制度」といった発言がありますが、 全く的外れと思います。 |